ＪＡ全農山形は８月24日、ＪＡ全農山形の山形地区センターで、令和２年産温室メロンの販売対策会議と目ぞろえ会を開きました。

販売対策会議では、各産地の生育状況を確認したほか、販売方針や宣伝対策について協議。

内陸の産地では７月の豪雨災害の影響で浸水した圃場もあり、県内全域の取り扱い出荷量は前年を下回ることが見込まれています。

ＪＡ全農山形園芸部によると、アールス系メロンは需要停滞と販売価格の伸び悩みにより、令和２年産の県内栽培面積は731アールで前年より７％減となっていますが、贈答品やインターネット販売で高い需要を保っているといいます。

今年は新型コロナウイルスの影響により、例年行っている試食宣伝や大規模なイベントを実施できませんが、インターネット交流サイト（SNS）を活用したプレゼント企画などの話題創出で、消費者に注目されるようなＰＲ活動を行っていく予定です。

会議後の目ぞろえ会では、サンプル品を用いて、ネットの形状や詰め方などの出荷規格を確認。

山形温室メロン生産組合の五十嵐博志組合長は「メロンは高い技術が要求され、やりがいがある。私たちの努力の結晶を、おいしく味わってもらいたい」と話しました。

９月18日には品評会を行います。

今年は初めて山形市の霞城セントラルで行い、メディアの呼び込みを活発に行うなど、認知度向上に力を入れています。