山形県さくらんぼハウス栽培研究会（事務局＝JA全農山形）は12月13日、天童市で販売反省検討会と栽培研修会を開催しました。

今年の生産・販売概況の報告や、生産者と市場担当者による意見交換会を行った他、４月に現地研修会で視察した圃場の生産者による経過報告とミツバチ資材を扱うアピ（株）蜂産品特販部などによる講演が行われました。

同研究会会員や県とJA全農山形の担当者ら約80人の他、東京青果（株）果実第３事業部と大果大阪青果（株）果実部の代表者も参加しました。

今年のJA全農山形の取り扱い出荷量は、前年比10％減となる153トン、１㎏あたりの単価は前年比12％増の6036円でした。

新型コロナウイルスの５類移行後、消費者の購買行動が外食やレジャーに向いたことで量販店などでの消費は伸び悩んだものの、最大需要期の「母の日」や増加傾向にあるインバウンド（訪日外国人）向けのギフト需要で、安定した引き合いがあったといいます。

東京青果（株）の代表者は「様々な値上げにより、消費者は果物などの嗜好品を買い控える傾向にあり、高価格帯のハウスサクランボは売るのが特に難しい」としたうえで「山形のサクランボはどの産地にも負けない品質。消費者に、価格に見合う価値のあるものなのだと理解してもらえるような販促をしていく」と力を込めました。

同研究会では来年度に向け、物流・運送業界の「2024年問題」に対する持続可能な輸送体制の構築や、気象状況に応じて迅速な対応を取れる連絡体制の強化などに、JAや市場と一丸となって取り組む方針です。