ＪＡ全農山形と山形県さくらんぼハウス栽培研究会は12月13日、「2021年度ハウスさくらんぼ販売反省検討会及び栽培研修会」を開催しました。

ＪＡ全農山形と県の担当者、研究会会員ら約100人が参加。

また、東京青果（株）果実第１事業部の伊藤康彦課長補佐と大果大阪青果（株）果実部の生島興丈課長はオンラインで参加し、生産者と意見を交わしました。

はじめに、ＪＡ全農山形が今年度の生産・出荷概況について報告し、コロナ禍でインターネットによる通信販売が伸び、百貨店などが休業した昨年度からギフト需要が大きく回復したと説明しました。

また、昨年に引き続き量販店でのパック販売を拡大させたうえで、需要動向に応じて化粧箱販売にも柔軟に対応するなど、生産者・ＪＡとＪＡ全農山形、市場が相互に連携することができたとも報告。

一方、生島課長は「最大の需要時期である『母の日』に向けた納品対応の強化が必要」と来年度への課題を挙げました。

栽培研修会では、県農林水産部農業技術環境課の安達栄介果樹技術主査と農業総合研究センター園芸農業研究所果樹部の菅野翔太研究員が講演し、燃料費削減に向けたハウスの管理方法や、省力軽労化・早期成園化を目的とした栽培樹形を紹介しました。

また、会場では、交配用ミツバチの誘引剤など、ＪＡ全農山形取り扱いの資材展示・紹介も行いました。

ＪＡ全農山形では、「母の日」企画の対応期間延長を生産者やＪＡに求めるとともに、県産サクランボ全体の需要底上げを目指し、今後の販売方針を検討していきます。