山形県内の水稲生産者やJAなどで組織する「活力ある土づくり実践集団連絡協議会」（事務局＝JA全農山形）は２月21日、山形市で令和４年度研修会を開催しました。

 

会員間の情報交換や研修を通じ、より良い土づくりを学んでもらおうと実施。

同協議会の会員や肥料メーカー担当者ら約30人が出席しました。

 

開会に先立ち、同協議会の木村三紀会長は「米の需要が年々減少傾向にある中、良質米の安定生産は信頼される産地形成に必要不可欠。日照不足や低温など、栽培環境の厳しさが増す今こそ、土づくりの重要性を確認しよう」と力を込めて話しました。

 

研修会では、山形県農業総合研究センター食の安全環境部の松田晃主任専門研究員が「水稲栽培における土づくりのポイント」と題して講演を行い、「肥料価格が高騰する中、改めて土づくりを見直すべき」と訴え、水田土壌の現状や、たい肥の有効活用方法を丁寧に解説。

土壌内に蓄積した肥料養分を利用することでコスト削減につながることから、土壌診断に基づく施肥を行うよう指摘しました。

 

この他、JA全農山形米穀部が米穀情勢を報告。

コロナ禍における需要の落ち込みは回復傾向にあるものの、前年産からの持ち越しが販売に影響しているという。JAグループへの集荷結集を改めて参加者に呼びかけました。

 

さらに、JA全農山形生産資材部が行った協議会会員の玄米品質調査で、食味の良さを決めるタンパク質やアミロースなどの数値が、全て目標値を達成していたことが報告され、適切な肥料施肥などによる土づくりが、良質米の生産に深く関わっていることが会員間で再確認されました。

 

同研修会は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、令和元年度の開催を最後に、対面での実施を自粛しており、３年ぶりに実開催されました。